デジタルトランスフォーメーションと言う言葉は、2004年に出版された「Information Systems Research」に掲載されたスウェーデンのウメオ大学エリック・ストルターマン教授の「Information Technology and The Good Life」と言う論文の中で初めて提唱されたとされている。教授はこの論文の中で、デジタルトランスフォーメーションは、「デジタルテクノロジーが人間の変化のあらゆる側面で引き起こしたり影響を及ぼしたりする変化」と定義している。また、デジタルトランスフォーメーションに伴う最も重要な変化の1つは、情報技術によって、また情報技術を通じて、私達の現実が、徐々に融合し結びつく様になる事であるとしている。　アナログ情報をデジタル形式に変換する「デジタル化」により、産業、組織、市場の組織やビジネスプロセスに「デジタライゼーション」と呼ばれる変化が起き、そのプロセスの変化が与える社会全体への影響、社会システム全体を有機的に結合する事で産み出される新たな機能的価値を「デジタルトランスフォーメーション」と呼ぶのである。　2018年12月に経済産業省が発行した「デジタルトランスフォーメーションを推進するガイドライン（DX推進ガイドライン）Vol.1」では、デジタルトランスフォーメーションとは、「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること。」と定義されている。　このガイドラインで、経済産業省がデジタルトランスフォーメーションを加速する必要性に言及している理由に「2025年の壁」がある。　「2025年の崖」とは、複雑化、老朽化、ブラックボックス化した既存システムが残存した場合、2025年までに予想されるIT人材の引退やサポート終了によるリスクに伴う経済損失が、2025年以降最大12兆円/年（現在の3倍）に上る可能性があると言うものである。　コロナ禍により社会認知が変化、テレワークの普及等による社会システムの大きな変化が、一見企業のデジタルトランスフォーメーションに対する取組みを加速させた様に見えている。しかし、2020年12月に発行された経済産業省の「DX（デジタルトランスフォーメーション）レポート2　中間取り纏め」によると、実際には9割以上の企業がデジタルトランスフォーメーションに全く取り組めていないレベルか、散発的実施に留まってる状況にある事が明らかになっている。大企業の8割がデジタルトランスフォーメーションに対する検討を開始しているのに対して、中小企業では4割にも満たないのが現状である。今後2025年に向けてデジタルトランスフォーメーションを加速するためには、政府・自治体の中小企業を中心とした資金や人材支援等の政策強化、ガバナンスの発揮が重要である。