デジタルトランスフォーメーションと言う言葉は、2004年に出版された「Information Systems Research」に掲載されたスウェーデンのウメオ大学エリック・ストルターマン教授の「Information Technology and The Good Life」と言う論文の中で初めて提唱されたとされている。教授はこの論文の中で、デジタルトランスフォーメーションは、「デジタルテクノロジーが人間の変化のあらゆる側面で引き起こしたり影響を及ぼしたりする変化」と定義している。また、デジタルトランスフォーメーションに伴う最も重要な変化の1つは、情報技術によって、また情報技術を通じて、私達の現実が、徐々に融合し結びつく様になる事であるとしている。　アナログ情報をデジタル形式に変換する「デジタル化」により、産業、組織、市場の組織やビジネスプロセスに「デジタライゼーション」と呼ばれる変化が起き、そのプロセスの変化が与える社会全体への影響、社会システム全体を有機的に結合する事で産み出される新たな機能的価値を「デジタルトランスフォーメーション」と呼ぶのである。　2018年12月に経済産業省が発行した「デジタルトランスフォーメーションを推進するガイドライン（DX推進ガイドライン）Vol.1」では、デジタルトランスフォーメーションとは、「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること。」と定義されている。　このガイドラインで、経済産業省がデジタルトランスフォーメーションを加速する必要性に言及している理由に「2025年の壁」がある。　「2025年の崖」とは、複雑化、老朽化、ブラックボックス化した既存システムが残存した場合、2025年までに予想されるIT人材の引退やサポート終了によるリスクに伴う経済損失が、2025年以降最大12兆円/年（現在の3倍）に上る可能性があると言うものである。　コロナ禍により社会認知が変化、テレワークの普及等による社会システムの大きな変化が、一見企業のデジタルトランスフォーメーションに対する取組みを加速させた様に見えている。しかし、2020年12月に発行された経済産業省の「DX（デジタルトランスフォーメーション）レポート2　中間取り纏め」によると、実際には9割以上の企業がデジタルトランスフォーメーションに全く取り組めていないレベルか、散発的実施に留まってる状況にある事が明らかになっている。大企業の8割がデジタルトランスフォーメーションに対する検討を開始しているのに対して、中小企業では4割にも満たないのが現状である。今後2025年に向けてデジタルトランスフォーメーションを加速するためには、政府・自治体の中小企業を中心とした資金や人材支援等の政策強化、ガバナンスの発揮が重要である。

　神田沙也加さんが亡くなられた事が報道され話題となっておりました。享年35歳、有名な両親の下に生まれ、ミュージカル女優として活躍し、将来を嘱望され、順風万端の人生かに思われていた彼女が、若くしてその才能を散らせてしまった事は実に残念でなりません。　最近ふと周りを見渡すと、アラサー女子と言われる世代に、不幸にもメンタルになっている方が、昔に比べ多くなっている気がします。アラサー女子に限らず、年齢性別を問わず、メンタル的に健康を損なってしまった事が原因で、自分を傷つけてしまったり、一部の人達は事件性のあるもっと不幸な事態を引き起こしてしまったりしています。　勿論昔からそうした人達が居なかった訳ではありません。しかし過去、今で言うセクハラ、パワハラが当たり前の様にまかり通り、過労で倒れそうな位の残業の連続や、個人の意思や人格無視の人事や組織采配にも遭遇した事のある高度経済成長期を生き抜いてきた世代からすると、なぜ現代、今の世代の人達はそれほどまでに打たれ弱いのだろうとも思います。　ただそれは、日本社会の現状に起因しているのかもしれません。高度経済成長期は、劣悪な労働環境があった反面、将来に対する夢や希望もありました。企業業績や景気も右肩上がりで、給与所得は年々増え、昇格もあり、若くして重責を担ったり、色々な仕事に携われる機会も多くありました。世間も活気を帯びていて、私生活を充実させる人間関係もありました。　現代社会では、個人の意思や権利を守る制度、女性の社会進出を後押しする制度、会社の人事労務制度も昔に比べると格段に進歩している反面、必ずしも将来に夢や希望が持てる世の中ではないし、給与は上がらず、昇格もなかなか出来ない、やりたい仕事に出会う事もそう多く無い、個々人の意思を尊重するあまり組織や周りの人達との円滑な意思疎通が図れずに孤立化してしまう等の問題が起こっています。　こうした状況を抜本的に改善する事は出来ませんが、それでもなおかつそれに耐え、幸せに生きる術を身に付けられるだけのメンタル的な強さと、それを支える環境が必要なのだと思います。人生100年と言われ、医療技術の発展と共に寿命は延び、ヘルスケアの文字を見ない日はありません。しかし、そんな現代だからこそ、精神病と言うレッテルに嫌悪感や罪悪感を抱き、隠蔽や見て見ぬふりをしてきた日本文化を一歩超えて、欧米並以上に、繊細な日本人に合ったメンタルヘルスの重要性を認識する事が不可欠なのだと思います。

　もう暫く前になりますが、11月中旬に武庫川女子大学経営学部で開催された経営情報学会2021年全国研究発表大会に参加しました。ワクチンの2回接種によりコロナ感染も収まりを見せ、まだオミクロン株感染もなかった時期でしたが、コロナ禍での開催と言う事で、初のWebと会場でのハイブリッド開催となりました。会場参加には、ワクチン接種2度が完了している事が条件となっていました。知人が経営学部教授として教鞭を取っていた事もあり、現地参加しましたが、現地参加は全体の2割程度でした。以前の学会では、会場で講演者と参加者が白熱した議論を戦わせ、また初対面の参加者同士が交流を持つ姿が散見されましたが、発表者の殆どもWeb参加であった今回の会場には、そうした雰囲気はあまりありませんでした。　ただ、アフターコロナの時代となっても、ウィルスと共生していく世の中では、こうした開催方法が主流となるのではと思えます。従来の良き慣習が保たれない一方で、Web参加の利便性により、参加者の間口が広がるのではとも思われました。　浅薄であったが故に開催校であった武庫川女子大の規模とキャンパスの充実度にも驚きました。80年以上の歴史を持ち在籍数も1万人を超え、優秀な学生も多く、関西女子大御三家に迫る勢いとの事。今回の会場でもあり、2020年に新設された経営学部が入っている公江記念館は、近代的な様式のホテルの様な建築物でした。こうした恵まれたキャンパス環境が、コロナ禍により十分学生に活用されていない事は残念でなりませんが、こうした大学や大学教育のあり方もまた、アフターコロナの時代に向かって変わって行くのでしょう。

　コロナ禍の中、色々な課題を抱えつつ開催された東京オリンピックも無事閉幕しました。オリンピック期間中の東京都を中心とするコロナ感染拡大を考えると無事と言う言葉には語弊があるかも知れませんが、それでも過去最多のメダル数を獲得した日本選手団の活躍は、メディアを通してコロナ禍で暗い影を落としていた国民に活気を与えたに違い無いと思います。　短い競技人生の中の4年間を、結果的には5年間を、東京オリンピック出場のために費やした選手達、この機会を逃したら二度と表舞台に立つ事が出来ないと分かっている選手達が、オリンピック開催に決して前向きでは無い風評が立つ中で、どの様な思い出で競技に臨んだかを考えると、やはり開催して良かったのかなと思える今日この頃です。　私は、プレスオペレーションチームの一員として国技館で開催されたボクシング競技にボランティア参加しました。　無観客の中、選手、競技関係者、ボランティア、プレスの方々もしっかりした感染対策の規則を守り、競技が予定通り進められた事は、運営を任された関係者の方々や、それに協力したボランティアや選手及びその関係者の努力の賜物であったと思います。ボランティアに参加されていた方々の性別、年齢層、職業や立場、目的も多様でしたが、一致していたのは、このオリンピックを成功裏に終わらせたいとの思いでした。　特徴的だったのは、コロナ禍で授業がWebとなり、キャンパスに行く機会も同級生に会う機会も無くした大学生、同じく在宅勤務で会社の同僚と会う機会を失った会社員やOLの方、定年を迎え会社から切り離された方達、子育てが一段楽した専業主婦の方々などが、ボランティアコミュニティの中で生き生きと活躍されていた事でした。　コロナ禍で人とのコミュニケーション機会が減り、自分の存在価値を認識出来る機会が減り、帰属意識が希薄となり、将来に対する不安が拭えない現状にあって、オリンピックの成功と言う唯一無二の目標を持った同志達のボランティアチームの中で、新たな出会いと交友関係を得て、自身にも活躍の場を与えられ、その努力を日々感謝されるボランティアと言う立場は、いっとき自分が光を取り戻せる素晴らしい機会であったのかも知れません。　それは私も例外ではありませんでした。短い間でしたが、そこで出会った方々の笑顔を忘れる事は無いでしょう。　オリンピックボランティアの方々とチームは社会の縮図であり、アフターコロナの時代、人々が幸せで精神的にも豊かに生きられる社会、組織を形作っていくために必要な、従来とは異なる人と人の繋がり、組織目標、組織活動、人材教育、処遇のあり方を考える良い事例になると思われました。　コロナ感染が深刻化する中で、パラリンピックが開催されますが、オリンピック同様多くのボランティアの方々がその成功を支える力となって、パラリンピックが成功裏に終わる事を祈っています。

　学問としての経営学は、その理論が企業経営で実践されてこそ初めて意味を持つものだと考えます。勿論純粋な学問としてその理論体系を確立すべく日々研鑽してい大学の先生方の努力には頭が下がるばかりです。また大学での授業を通して、将来優秀な経営者となるべき人材を育成し、間接的に企業成長に貢献、ひいては未来社会にも貢献している事が重要である事は言うまでもありません。しかし、その最先端の経営理論が現在の企業経営に正しく応用されていないとすれば、非常に残念であると言わざるを得ません。長年企業での実務に携わりながら、大学で経営学の研究にも従事してきた身としては、多くの経営の実務者から学問としての質を問われ、実際に企業での理論応用が必ずしも上手くいっていない現状に忸怩たる思いがあります。　では多額の業務委託費用を受け取る事で経営者の懐刀となり、企業の経営戦略やプロセス支援を行ってるコンサルティングファームの方々は、大学の教授陣と同等以上の経営学の知識を有し、クライアント企業の実務や産業の実態を熟知しているのでしょうか。勿論中には優秀なコンサルタントや、MBAホルダーも多数いるでしょう。ただ、業界有数のコンサルティングファームであっても、私の少ない経験では、そうした人材はごく少数であり、大多数は経営学の勉強も、ましてや最先端の経営研究にも従事した事のない人達がほとんどです。　一方で、経済学理論の経営実務応用を研究している教授から、企業からの委託研究を受けた事はあるが、全くこちらの理論も意図も理解して貰えず、喧嘩別れとなって散々な目にあったので、もう企業からの依頼はまっぴらごめんだと言う話も聞いた事があります。何故この様な矛盾する事態に陥るのでしょうか。これは双方の知識レベルの違いや認識の違いを議論するだけでは解決しない、コミュニケーションを司る翻訳機能の欠如が原因では無いのかと言う疑問を実証したいとの思いが、私がコンサルティング会社を起業した理由でもありました。